【2025年】ユーロ円の見通し/今後の予想は？さらなる上昇は！？

今回は、「ユーロ円の見通し」についてくわしくまとめていきます。

ユーロはEU加盟国のうち19ヵ国で利用されている通貨で、世界の為替市場では米ドルに次いで多い取引量となっています。

流通しはじめてからまだ20年程度と歴史は浅いものの、すでに米ドルの代替通貨としての役割も果たしつつあります。

2020年以降はヨーロッパ全土が新型コロナの影響を受け、ユーロ円も一時的に価格を下げましたが、現在は順調に回復して上昇トレンドに入っています。

ここでは、そんなユーロ円について、これまでの価格推移や予想のポイント、さらに今後の見通しについても解説していきたいと思います。

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【2025年6月】ユーロ円最新情報

まずは、2025年6月現在のユーロ円動向に関する最新情報を解説していきます。

ユーロ円の取引をする方は、最新情報をチェックしておきましょう。

【2025年6月】ECBが利下げを実施も緩和サイクル終了を示唆

欧州中央銀行（ECB）は、2025年6月5日の会合で政策金利を0.25％引き下げ、金利を2.00％に設定しました。

新型コロナによるインフレが続いて以降は段階的な利上げ→金利引き上げ後は現在までハイペースでの利下げが実施されていました。

そして、ECBはインフレ率改善から今回の利下げで利下げサイクルの終了を示唆しています。

ラガルド総裁は「現在の金利水準は良好」と述べ、7月の会合では据え置きが濃厚とされてています。

ただし、不測の市場変動があれば再び柔軟な対応が求められる可能性も残されているので注意が必要です。

【2025年5月】トランプ氏の関税政策でユーロ相場乱高下

2025年5月現在は、トランプ氏の関税政策がユーロ相場に大きな影響を与えています。

トランプ米大統領は、欧州を含む世界各国に大胆な関税政策を打ち出しました。

しかし、欧州はアメリカに対して報復関税も辞さないと発表しており、EU圏の経済悪化懸念からユーロが売られました。

その後は、トランプ氏の方針転換等もあり、現在売買が短期的に加速している状況です。

最終的な結論が出ない現在では、更なる変動も予想されているので、突発的な動きに注意しましょう。

【2025年3月】ウクライナの和平合意への期待感からユーロ上昇

現在、ウクライナの和平合意への期待感が高まっています。

トランプ氏とゼレンスキー氏の会談は平行線に終わりましたが、ウクライナ側はトランプ氏の役割を終戦であると位置づけたことで期待が高まった形です。

2025年2月28日時点では155円台で推移していたEUR/JPYは、2025年3月5日には158円台まで上昇しています。

今後の報道次第では、さらなる乱高下もあり得るので注意が必要です。

【2025年2月】ドイツの最大野党が第1党に

2025年2月には、ドイツでの総選挙が実施されました。

結果は、中道右派の最大野党が勝利し、4年ぶりの政権交代を迎える見通しです。

最大野党で中道右派の「キリスト教民主・社会同盟」は、合計630議席のうち208議席を獲得しました。

移民や難民に排他的な姿勢を掲げる政党であり、政治停滞が続いていたショルツ政権からの後退を望む声が多かったとされています。

ユーロ円のこれまでの価格推移

まずは、これまでユーロ円がどのような価格推移をたどってきたのか見ていきましょう。

ターニングポイントとなる出来事と合わせて、解説していきます。

【1999〜2008年】通貨導入から順調なスタート

ユーロは、1999年にEU加盟国のうち11ヵ国で導入がはじまりました。

ユーロ円の為替相場を見ていくと、当初は130円台だった価格もその後は下落がつづき、2000年10月には終値が史上最安値となる90.95円まで落ち込んでしまいます。

この下落によって、ユーロに対する不安感も高まっていきました。

しかし、ユーロ圏の堅調な経済によって2002年からふたたび上昇、2005年ごろには利上げへの期待もあいまって、2008年7月にはついに終値が史上最高値となる169.01円を記録します。

【2008〜2012年】リーマンショックとギリシャ危機

2000年代のユーロ円は、長期的な上昇を順調につづけていました。

しかし、2008年9月に世界規模の金融危機となるリーマンショックが起こり、わずか1ヵ月程度で160円台から120円台まで急落してしまいます。

さらに、2009年にはギリシャの財政赤字隠蔽があきらかとなり、いわゆる「ギリシャ危機」の影響で、2010年6月には110円台を割り込むまで下落します。

その後も、スペイン、ポルトガルなどの財政破綻が懸念された「欧州ソブリン危機」などがあり、2012年6月にはとうとう10年ぶりとなる90円台に突入してしまいます。

【2012〜2019】円安誘導からブレグジットによる下落

2012年12月には、日本で発足した安倍政権によって金融緩和などの円安誘導が行われます。

その影響で、ユーロ円もふたたびユーロ高へと転換、2013〜2015年までは130〜140円台を安定して推移するようになります。

しかし、イギリスでEU離脱を問う国民投票が行われることが2016年2月に発表されると下落、6月の投票で賛成多数となったときには110円台まで落ち込んでしまいました。

その後は、離脱交渉がなかなかまとまらなかったこともあり、2017年半ばには130円台まで回復しますが、米中貿易摩擦などの不安によるリスク回避もあって円高がつづき、2019年8月には110円台まで下落してしまいます。

【2020年1〜5月】新型コロナ感染拡大による影響

2020年のユーロ円は、年間を通じて新型コロナ感染拡大に大きく影響されました。

前年11月には120円台まで回復していた為替相場ですが、イギリスとのFTA（自由貿易協定）交渉が進展しなかったこともあり、しばらくはそのまま停滞気味に推移します。

しかし、新型コロナの感染が欧米で拡大していくと、ユーロ円も大きく下落、5月6日には115円台を割るまで落ち込んでしまいます。

【2020年6〜12月】経済政策による景気回復

6月に入るとコロナの感染者数も大きく減少、各国でさまざまな経済対策が打たれたこともあり、ユーロ円はふたたび120円台まで回復します。

７月21日には、総額7,500億ユーロ（約95兆円）規模となるコロナ復興基金の設立がEUで合意にいたり、120円台なかばまで価格を引き上げました。

さらに、11月にはアメリカの大統領選挙でバイデン候補が勝利、ファイザー社が新型コロナのワクチン開発に成功したこともあり、NYダウ平均株価が史上初の３万ドル台を突破します。

これを受け、為替相場ではリスクオンでドル売りが進み、ユーロ円は上昇トレンドに入ることとなります。

【2021年】新型コロナ変異種の懸念で下落

2021年の相場は、新型コロナの変異種問題が大きく影響しました。

収束に期待が持たれていましたが、ヨーロッパ全土での感染再拡大により、ユーロの売りが加速した状態です。

一時は133円までの高値を付けましたが、2021年12月には127円台まで急落をする結果となりました。

しかしその後は、順調に回復をして2022年1月時点では128円台まで回復している状態です。

ロシアによるウクライナへの軍事侵攻を受けて下落

2022年2月には、ロシアがウクライナへの軍事侵攻を実行しました。

当時のユーロ円相場を見ても、そのような情勢悪化が懸念されて大きな下落を決めている事が分かります。

また、ロシアとウクライナの対立は、欧州が中心となるNATOへの加盟を巡って起きた動きでもあります。

ECBの利上げと円安による高騰

2022年に入ってからは、円安の影響が多くの通貨に影響を与えます。

ユーロ円相場も例外ではなく、円に対して相対的にユーロが買われる結果となりました。

また、長年の間低金利政策を実施していたECBは、2022年7月に利上げを実施しています。

2022年9月,10月には日銀が為替介入をしたことで大きく下落しましたが、効果は限定的ですぐに上昇過程に価格を戻してきました。

2024年～2025年現在：年初は上昇もユーロ利下げと日銀利上げで下落

2023年前半は円安が落ち着き、停滞気味に推移していました。

2025年6月現在は164円台の高値で推移中です。

日本円との金利差拡大による円安も影響して、大きく上昇を見せていました。

しかし、2024年6月にはECBが利下げに転じており、2024年から日銀が利上げしたことで大きく下落しています。

• EU→利下げサイクルに入る
• 日銀→マイナス金利の解除

まだトレンド過程にありますが、今後は金利動向次第で再度下落してもおかしくありません。

2025年1月も日銀は追加利上げを実施しており、ECBでは4会合連続の利下げを実施していることから短期的に下落過程です。

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ユーロ円の見通し・予想のポイント

ユーロ円は、さまざな経済・政治的要素によって価格が変動していきます。

そのなかでも、特に見通しや予想を立てるさいにかならずチェックしておくべきポイントとなるのが以下の5点です。

ドイツの経済指標

ユーロ圏の経常・貿易収支はともに大幅な黒字となっています。

しかし、実はその黒字の7割以上を占めているのはドイツで、それ以外の加盟国は多くが赤字となっています。

したがって、ユーロ円の相場を予想する際には、まずドイツの経済指標に注目しておく必要があります。

なかでも、チェックしておくべき重要経済指標は、GDPや貿易収支、失業率などです。

2025年5月現在は、ドイツ経済がマイナス成長となっており、経済悪化の懸念が高まっています。

ユーロ圏の経済指標

ユーロ圏全体の経済状況も、もちろん押さえていく必要があります。

なかでも、GDPとECB（欧州中央銀行）の政策金利の発表はかならずチェックしておきましょう。

中でもECBの政策金利は特に注目です。

EUでは2016年3月以来、長きにわたってゼロ金利政策を続けていますが、2022年7月に利上げを実施しており、2023年も段階的に引き上げられてきました。

2025年現在は金利も上げどまり利下げサイクルに入っています。

また、ヨーロッパでは失業率の高さも慢性的な問題となっているので、雇用関連の経済指標にも注意しておきましょう。

ドイツやフランス以外の経済指標は、それほど相場を左右することはありませんが、ギリシャ危機のように一国の財政赤字が下落の引き金となることもあります。

ほかにも、ポルトガル、イタリア、アイルランド、スペインなどの財政赤字をかかえる国については、財政収支（対GDP比）などの指標にも目を向けておくとよいでしょう。

EUの離脱問題

2016年6月に行われた国民投票によって、イギリスのEU離脱が決まりました。

その後、FTA交渉などは難航したものの、2020年末をもってとどこおりなく離脱は完了しています。

とりあえず両者の関係がこじれるようなことはなかったため、今のところ大きなマイナスとはなっていませんが、今後の関係性がどうなっていくかにも注意が必要です。

また、離脱したイギリスにとって状況が有利に運んでいけば、ほかにもEUに不満をかかえている加盟国が、連鎖的に離脱へとなだれ込んでいく危険性もあります。

特に、フランスやスペインでは離脱派の政治勢力も強いため、選挙結果などにも注目していく必要があります。

EU主要国の政治状況

ユーロの動向では、EU主要国の政治状況が大きく影響します。

2021年12月には、ドイツで16年物長期政権を築いたメルケル首相が退陣をしました。

また、2021年にはイタリアの首相に前中銀総裁のドラギ氏が就任しており、その手腕に期待が集まっていました。

しかし、2022年の7月下旬に辞任が発表されました。

重要な閣議が内閣での反発となり、連立政権の崩壊が辞任に至ったとされています。

なお、2025年2月にはドイツの総選挙が実施され、最大野党の勝利となり、与党のショルツ政権は退陣する見通しです。

メルケル政権のような長期政権とはならず、政治が安定しておらず懸念が続いています。

EUの国はイタリアやドイツのように裕福な国ばかりではありません。

金融危機を経験したギリシャのような貧しい国もあります。

これらのことから、EU経済の情勢や政治は通貨の売買に大きな影響を与えるので、政治の情報もキャッチしておきましょう。

アメリカの経済状況

ユーロは米ドルとの取引がとても多く、すべての通貨ペアのうち、実に4分の1程度の取引量をユーロ米ドルが占めています。

そのため、米ドルとユーロはどちらかが上がればどちらかが下がるというように、価格が連動しやすくなっています。

ユーロ円を運用するさいには、アメリカの政策金利や雇用統計などの重要経済指標にもかならず目を通しておくようにしましょう。

また、「リスクオンのドル売り」といって、アメリカの平均株価が上昇するとほかのリスクの高い新興国通貨にも資金が流れやすくなる、つまりドル安になりやすいという特徴もあります。

2022年3月には、FOMCでアメリカが段階的な利上げに踏み切った事で、米ドル高の相場が続いていました。

しかし、2024年9月にはインフレ率改善や経済状況の悪化からついに利下げに踏み切っています。

ユーロの売買にも直接的に影響をしてくると考えられているので、今後の動向には注目しておきましょう。

ロシア・ウクライナの衝突問題

2022年以降は、ロシアのウクライナの衝突が度々ニュースになっています。

アメリカやEUのような主要国では、ロシアに反発する姿勢を見せていますが、この流れははEUにとって懸念が大きい事項であると言えるでしょう。

ロシアはEUにとって、石油・天然ガスといったエネルギー資源の最大供給国です。

ロシア側がEUの姿勢に対して反発をしており、情勢が悪化すればEUへの資源供給が止められる可能性があります。

2025年現在は、トランプ米大統領が停戦協議を支援する姿勢を見せていますが、ロシア側に友好的な姿勢を見せていることから、ウクライナ側では懸念も広がっています。

【2025年】ユーロ円の今後の見通し

ここまでのポイントをふまえて、2025年のユーロ円はどのような動きとなるのでしょうか。

ここからは、その見通しについてくわしく解説していきます。

見通し①：ユーロ高への市場介入は可能性が低い

ユーロ円は、2021年1月なかばから長期的な上昇をつづけています。

過剰なユーロ高はインフレ抑制や輸出減少にもつながりかねないため、ECB（欧州中央銀行）は昨年から何度も市場介入を匂わす牽制をくり返しています。

現在のゼロ金利からさらなる利下げも可能との言及もありますが、今のところ実行される気配はありません。

2008年の史上最高値となる169円台に達した際にも市場介入は行われなかったことから、おそらく今回も口先介入のみで終わるだろうと思われます。

しかし、ユーロ高は今後もつづいていく可能性が十分にあるといえそうです。

見通し②：EU内で加速する移民規制の影響

欧州では移民に対する反発が強まり、各国の選挙や政策にその影響が現れています。

2023年10月のドイツ州議会選挙や11月のオランダ総選挙では、反移民を掲げる極右政党が支持を拡大。

12月にはフランスで移民受け入れを厳格化する法律が成立し、公的支援や国籍取得の条件が厳しくなりました。

この背景には、移民の急増による社会的対立と反移民感情の高まりがあり、欧州委員会の調査でも多くの市民が移民問題をEUの主要課題と捉えています。

今後も欧州各国で選挙が続く中、移民規制がさらに強化される可能性があり、それによって労働力の供給が減少し、ユーロ圏の経済成長が抑制される恐れがあります。

特に、規制強化により移民流入が減少すれば、2027年には成長率が1％を下回る可能性も指摘されています。

見通し③ECBは利下げサイクルの終了を示唆

長期的な低金利を据え置きしていたユーロですが、2022年7月から利上げを実施しました。

しかし、2024年8月から利下げを実施しており、2025年6月まで金利は引き下げられていました。

2025年6月の利下げを通して、ECBは緩和サイクル終了も示唆しています。

インフレが落ち着いた現在、今後は経済回復と成長のバランスを見極めながら、慎重な対応が求められるでしょう。

7月以降は金利据え置きが予想され、今後の利下げはデータ次第となります。

今後の欧州経済の動向を占う上で、ECBの金融政策運営はより一層注目されることになりそうです。

見通し④中東情勢やウクライナ情勢悪化の影響

ユーロの動向は、現在情勢が悪化している中東のリスクも懸念されています。

中東情勢の緊張が高まる中、2024年10月にEUは緊急の外相会合を開き、今後の対応を話し合いました。

会合後、ボレル外交安全保障上級代表はイスラエルの自衛権を認めつつ、さらなる軍事行動が状況を劇的に悪化させる可能性があると述べ、イスラエルに対して自制を求めました。

特にイスラエルのレバノンへの地上侵攻が懸念される中、EUはレバノン住民への食糧支援など、人道的な追加支援として1000万ユーロを発表しました。

この中東情勢の不安定化は、エネルギー供給に依存する欧州にとって大きな影響を与え、特にユーロの価格変動に影響を及ぼす恐れもあります。

中東からの原油供給が不安定になることで、エネルギー価格の上昇が欧州経済に波及し、ユーロ相場が乱高下するリスクが高まっています。

見通し⑤トランプ政権の関税の影響

EUは、2025年1月に就任した米トランプ大統領の関税政策に大きく影響される可能性があります。

そんな中、EUとメキシコは、既存の自由貿易協定（FTA）を改定し、現代化することで交渉が妥結したと発表しました。

このFTAは2000年に締結されたもので、当時は工業製品のみを対象としていましたが、今回の更新ではサービス、投資、農産物なども新たに含む内容に拡大される見込みです。

EUでは、中国への原材料依存を軽減し、アメリカで予想されるトランプ政権による関税措置からEU経済を保護するため、早急に新たな経済パートナーを確保する必要性が指摘されています。

また、昨年12月にはブラジルなど南米南部共同市場の4カ国ともFTA締結に合意していました。

欧州議会のボルハ・ヒメネス・ラルラース議員は、この改定FTAについて「EUとメキシコが共通して直面する課題を調整するための新たな枠組みとなるものであり、トランプ政権による関税の脅威を考慮すると特に重要だ」と述べています。

ユーロ円の価格予想

ここで、大手証券会社がユーロ円についてどのような価格予想を行っているかを見てみましょう。

プロの意見を参考にして、ぜひ自分自身の予想にも活かしてみてください。

野村證券の価格予想

野村證券では、ユーロの動きを以下のように見ています。

世界経済減速に連動し、上げ幅縮小へ。

25年は米経済の悪化が懸念されており、EUの連動した経済減速懸念があるとの見通しです。

三菱UFJグループの価格予想

三菱UFJグループでは、ユーロの動きを以下のように見ています。

景気減速リスクから、ユーロの売り圧力が高まる見通し。

追加利下げの可能性が出てきたことや、円安が落ちつく影響もあり対円相場では下落の可能性が高いとの予想です。

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ユーロ円の買い時

2021年1月半ばからユーロ円は長期的な上昇トレンドに入り、一度は下落しましたが2025年5月現在では164円台まで上昇を決めています。

これは、ユーロの買いというよりも、円安の影響が強く、今後も対円相場でどのような動きになるかが注目されます。

ロシアとウクライナの情勢や、アメリカの金利動向には注目しておきましょう。

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ここまで、「ユーロ円の見通し」についてまとめてきました。

ユーロ円は、2021年から長期的な上昇トレンドに入っています。

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